ADHD Q&A

ADHDに関する不安や疑問にQ&A形式でお答えします。

  • Q1.ADHDは他の国にもあるのでしょうか?

    • A. 世界のさまざまな国での調査によって、ADHDはどの国でも一定の割合で存在することが確認されています。日本で特別に多いというわけではありません。参考までに、世界各国のADHDの頻度を紹介します。

      DSM-Ⅳの診断基準によるADHDの有病率(小児・思春期)*1
      報告者(年) 国名 対象者
      (人)
      年齢 方法 有病率
      Canioら(2004) プエルトリコ 1,897 4~17 児童と両親に対する面接 8.0%
      Benjasuwantepら(2002) タイ 353 小学生 教師と両親による質問票 6.5%
      Wolraischら(1998) 米国 4,323 小学生 教師による質問票 6.8%
      Baumgaertelら(1995) ドイツ 1,077 5~12 教師による質問票 17.8%
      Pinedaら(2003) コロンビア 330 4~17 教師と両親による質問票 11.3%
      Sawyerら(2000) オーストラリア 3,579 4~17 両親に対する質問票と面接 11.2%
      Kambayashiら(1994)* 日本 1,022 4~12 保護者への質問紙 7.7%
      *:DSM-Ⅲの診断基準使用
      ・ADHDの有病率 5.29%(一般的には 3~7%と言われています)。
      ・女児よりも男児に多く発症。
      ・小児期にAD/HDと診断された患者のうち約50~70%は成人期に至っても症状が持続しているといわれています**

      **Barkley RA:"ADHD―Long-Term Course, Adult Outcome, and Comorbid Disorders"Attention Deficit Hyperactivity Disorder:State of The Science Best Practices Jensen PS, et al. ed. Civic Research Institute:4-1- 4-12, 2002

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  • Q2.大人になって初めて診断を受けます。どこに行けばよいでしょうか?*2

    • A.現在、診療が可能なのは精神神経科です。大人の発達障害の専門医は少ないため、多くの場合、一般の精神神経科などを受診して治療を受けます。紹介できる専門医があれば、紹介される場合もあります。

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  • Q3.大人のADHDでは、何かのサポートを受けることができるのでしょうか? *2

    • A.<具体的な対策を知りたい場合>
      発達障害者支援センターや地域療育センターは、家庭や職場など、日常生活のさまざまな相談に応じてくれます。
      自治体の福祉担当窓口は、福祉相談のほかに、障害者手帳の申請についても聞くことができます。発達障害者に対する独自の手帳制度はありませんが、療育手帳や精神障害者保健福祉手帳の交付基準に該当する場合、手帳の交付を受けることができます。各自治体により対象者が異なる場合があるので、お住まいの福祉担当窓口にお問い合わせ下さい。

      <仕事について相談したい場合>
      地域障害者職業センター、ハローワークでは、就職に向けての職業準備支援や、就職先の紹介などを頼むことができます。また、職場へのジョブコーチ※の派遣も行っています。
      ※ジョブコーチ:発達障害がある人に、仕事の進め方を実践的に指導する役割です。
      (すべての施設で対応を行っている訳ではございません。お近くの施設に直接お問合せの上、ご確認ください。)

      <話を聞いてほしい場合>
      民間の支援団体、家族会では、当事者同士の情報交換や、経験者からのアドバイスを聞くことができます。

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*1: 吉益光一 他: 日本公衆衛生学雑誌, 53:398-409(2006)
Kambayashi Y: Child Psychiatry Hum Dev 25:13-29(1994)
Polanczyk G: Am J Psychiatry, 164: 942-948(2007)
*2: 田中康雄 監修:大人のAD/HD【注意欠如・多動(性)障害】 講談社(2009)